DATA A / 金利のこれまで

住宅ローン金利の推移

1986〜2026年／掲載元の参考図を転載

長期推移の参考図（一部に掲載元の推測を含みます）

大手銀行の代表的な変動金利とフラット35の1986年から2026年までの長期推移。変動金利の表面金利の点線は掲載元の推測。フラット35は2003年以前と2017年10月以降で条件が異なります。詳しい条件は直下に記載しています。
グラフを拡大して見る（画像） ↗

出典：ダイヤモンド不動産研究所「変動金利、フラット35の長期推移（大手銀）」より転載

https://diamond-fudosan.jp/articles/-/127188（参照2026-10-30）

対象期間：1986〜2026年。掲載元の転載可・出典明記の条件に基づき、原図を改変せず掲載しています。

掲載元の注記：変動金利は、大手銀行の代表的な金利。店頭金利は、日本銀行「金融経済統計月報」などを参考に作成。表面金利は銀行関係者から独自に入手。表面金利の点線部分は資料がないため、編集部の推測。フラット35の金利は、2003年以前は住宅金融公庫の基準金利で、2017年10月以降は団信保険料込みの金利

機構公式の公表値

【フラット35】最頻金利

2026年10月3.83%

借入期間21年以上35年以下・融資率9割以下・新機構団信付き。金利引下げ前。

出典：独立行政法人 住宅金融支援機構「新機構団信付きの【フラット35】等の借入金利水準」

https://www.simulation.jhf.go.jp/flat35/kinri/index.php/rates/top（参照2026-10-30）

時期や金利タイプで異なる動き。過去の推移も資金計画の参考に。

DATA B / 日々の暮らし

物価の上昇率

2026年1月〜2026年9月／全国CPI・総合

前年同月比2.1%2026年9月
全国・総合指数の前年同月比（%）
総務省統計局「消費者物価指数（CPI）」全国。2026-01から2026-09。全月の値は直下の表をご確認ください。

2026年1月＋1.5% → 2026年9月＋2.1%。前年同月比の上昇率が拡大しています。

※前年同月比の変化率です。物価水準そのものを比較するグラフではありません。

出典：総務省統計局「消費者物価指数（CPI）」全国をもとに株式会社グリーンエナジー・ライフ作成

https://www.stat.go.jp/data/cpi/（参照2026-10-30）

元データを見る（全国CPI・前年同月比CSV／長期時系列） ↗

取得日：2026-10-30 ／ 対象期間：2026年1月〜2026年9月

条件：全国・総合（品目符号0001）・前年同月比（%）／2025年基準長期時系列の公表変化率

加工内容：全国「中分類指数 前年同月比」の総合列から2026年1月以降の公表値を抽出して作成。指数水準の混在・独自の変化率計算はしていません。

DATA C / 家を建てる費用

住宅の建築費の推移

建設工事費デフレーター・木造住宅

2026年7月135.9
2020年度平均＝100・月別
国土交通省「建設工事費デフレーター」。2021-01から2026-07。全月の値は直下の表をご確認ください。

2021年1月：100.2 → 2026年7月：135.9。木造住宅の建築費の動きです。

出典：国土交通省「建設工事費デフレーター」をもとに株式会社グリーンエナジー・ライフ作成

https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?layout=dataset&statdisp_id=0004055083（参照2026-10-30）

元データを見る（建設工事費デフレーターExcel） ↗

取得日：2026-10-30 ／ 対象期間：2021年1月〜2026年7月

条件：2020年度基準・月別・建設総合_建築総合_住宅総合_木造住宅（コード130）。後方3か月平均値は使用していません。

加工内容：国土交通省の2020年度基準・月次原表「木造住宅W」列を抽出して作成。用地費・補償費は含みません。販売価格を表す指標ではありません。

これらは過去のデータです。今後の金利・物価・建築費や、個別物件の販売価格の動きを予測・保証するものではありません。参考図の変動金利は大手銀行の代表値で、住宅ローン全体の金利を表すものではありません。